何度かの延期の末,12月10日にようやくリリースされた「サイバーパンク2077」だったが,発売直後から多数のバグや最適化不足が指摘され,消費者から批判を浴びた。とくに問題が大きかったPlayStation 4版の購入者に対しては,Sony Interactive Entertainmentがデジタル版の販売を一時中止し,希望者に全額返金を行い,CD PROJEKT REDも特設サイト「Help Me Refund」をオープンして返金対応にあたったのは,多くのゲーマーの記憶に新しいはずだ。
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この問題によって株価が急減したこともあり,CD PROJEKT REDは「予約分も含めて1300万本を販売し,開発費は回収できている」と2020年末の時点でアピールしていたが(関連記事),今回,改めて,2020年内の具体的な販売本数と開発費用を,同社CFOのピョートル・ニウルボウィッツ(Piotr Nielubowicz)氏が説明した形だ。なお,返金に応じた本数は,現段階で約5%が未処理ではあるものの,3万本程度だったという。
不具合を修正するパッチの配信が延期されたりもしているが,CD PROJEKT REDはアップデートを続けており,3月末には「Patch 1.2」が配信されている。マルチプレイモードの軌道修正を行いつつ,無料DLCの公開や,最新コンシューマ機への正式対応といったロードマップが2021年の初めに公開された。
「サイバーパンク2077」の今後の取り組みと開発ロードマップが公開。Marcin Iwiński氏は旧世代機版に対する見解などを動画で説明
CD PROJEKT REDは本日,「サイバーパンク2077」に関する今後の取り組みと,アップデートや無料DLCなどの情報を含む開発ロードマップを,CD PROJEKTの共同設立者・Marcin Iwiński氏のメッセージ動画と共に公開した。気になる次のアップデートは“10日以内”の配信となるようだ。



















