「7歳未満には利用させない」など，施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインをロケーションベースVR協会がリリース

　商業VR施設の業界団体であるロケーションベースVR協会は，両眼立体視機器を使用した施設型VRコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを本日（2018年1月5日）リリースした。同ガイドラインは本日から施行。「VRコンテンツのご利用年齢に関するガイドライン」は「こちら」（※PDF），ガイドラインに関するQ＆Aは「こちら」（※PDF）で，それぞれ確認できる。

　今回のガイドラインは，ロケーションベースVR（※）が「13歳未満の子供の立体視の発達への影響」に配慮した自主規制を行うための指針であるとされており，関連事業者が係員によって使用時間および頻度を管理することを前提に，現在の水準に照らした医学的見地を踏まえたうえで有識者らの検討を重ね，2017年11月17日に制定したものであるという。

※協会はロケーションベースVRを「ヘッドマウント・ディスプレイによるVR映像と体感型ハードウェア機器・アトラクション等を連動させ、リアルな体験を提供する施設型VRコンテンツ」 としている

　ガイドラインには，「7歳未満のお子様にはご利用させないでください」「VRコンテンツのご利用時間について、連続20分のご利用に対し､10分から15分程度の休憩をとってください」といった5つの項目で注意事項が記載されており，合わせて事業者に向けたガイドラインの利用方法が記載されている。ガイドラインは現時点の最新情報に基づいて有識者の検討により制定された自主規制であり，今後の実務的な状況に応じて変更していくとのことだ。

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ロケーションベースVR協会Webサイト

ＶＲコンテンツの利用年齢に関するガイドラインをリリース
〜ロケーションベースＶＲ事業者の自主規制として〜

本日1月5日（金）、ロケーションベースＶＲ＊の運営に関わる主要事業者によって構成された一般社団法人ロケーションベースＶＲ協会（東京都中央区、代表理事 安藤晃弘、以下「当協会」といいます。）は、両眼立体視機器を使用した施設型ＶＲコンテンツの利用年齢に関するガイドラインを施行いたしました。

【ロケーションベースＶＲ　イメージ】

【当協会会合　イメージ】

当協会は、７月１８日付の活動スタート以来、１３歳未満の子供のＶＲコンテンツの利用方法について、業界団体としてロケーション事業者が子供の立体視の発達への影響に配慮した自主規制を行う際の指針を明示することで、市場の健全な発展を目指すとともに、教育、研修分野などにおいて新しいアプリケーションの創出や活用を促進すべく、ＶＲコンテンツの利用年齢に関するガイドラインについて、ワーキンググループを立ち上げて協議して参りました。

そして、同ワーキンググループにおいては、ロケーションベースＶＲにおける、１３歳未満の子供の立体視の発達への影響について、ロケーション事業者が係員によって使用時間および頻度を管理することを前提に、現在の水準に照らした医学的見地を踏まえたうえで、有識者において検討を重ねました。

その結果、保護者の同意を前提とし、一定の休憩取得及び既存疾患の有無等を考慮したガイドライン（以下にＵＲＬを記載）を制定のうえ、本日をもってこれを施行することとなりました。

　本ガイドラインについては、そのＱ＆Ａにて、制定趣旨等について詳細に解説しておりますので、こちらも併せご確認下さい。また、本ガイドラインは、あくまで制定時における最新の事実に基づいて策定していますが、基礎事実の変更があれば、お客様への影響も鑑みながら、都度、議論していく予定です。

【VRコンテンツのご利用年齢に関するガイドライン URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines.pdf

【ガイドラインに関するQ&A URL】
http://lva.or.jp/pdf/guidelines_qanda.pdf

＊ロケーションベースＶＲとは、ヘッドマウント・ディスプレイによるＶＲ映像と体感型ハードウェア機器・アトラクション等を連動させ、リアルな体験を提供する施設型ＶＲコンテンツをいいます。