スクエニ元社長・和田洋一氏がワンダープラネットの社外取締役に就任

和田洋一氏

　「クラッシュフィーバー」（iOS / Android）などのスマートフォン向けアプリを手がけるワンダープラネットは本日（2016年8月31日），スクウェア・エニックスの元社長である和田洋一氏が2016年8月30日付けで同社の社外取締役に就任したことを発表した。社外取締役は第三者として経営をチェックするために置かれる取締役のことで，同社は，コーポレートガバナンス体制の一層の強化を図り，経営の透明性をさらに向上させるために社外取締役を選任したとしている。

　2013年までスクウェア・エニックス・ホールディングス，スクウェアエニックスで代表取締役社長を務めたほか，コンピュータエンターテインメント協会の役員としても長年コンシューマゲーム業界の発展に寄与したとして，平成28年春の叙勲・褒章で「藍綬褒章」を受賞した和田洋一氏（関連記事）。和田氏は今回の社外取締役就任にあたって「名古屋の後輩が、 世界に向けて飛翔しようとしているこの瞬間は、わたしにとって郷土への貢献が可能な千載一遇のチャンス」とコメントしており，同じ“名古屋生まれ”のワンダープラネットを全力で支援するとしている。

　なおワンダープラネットは，2016年9月1日より執行役員制度を導入することも発表しており，今回は新たな役員体制も明らかになっている。

ワンダープラネット公式サイト

スクウェア・エニックス 元社長の和田洋一氏が取締役に就任
さらに、執行役員制度導入により経営体制を一層強化

スマートデバイス向けフルネイティブアプリ・ゲームの企画・開発・運営・販売を行うワンダープラネット株式会社（本社：名古屋市、代表取締役社長CEO：常川友樹、以下当社）は、2016年8月30日付にて、社外取締役としてスクウェア・エニックス元社長の和田洋一氏を選任し、同氏が就任いたしましたのでお知らせいたします。

当社は、コーポレートガバナンス体制の一層の強化を図り、経営の透明性をさらに向上させるため、このたび新たに社外取締役を選任することといたしました。

和田洋一氏は、10年以上にわたって上場ゲーム企業の経営に携わり、自社IPの海外展開、海外ゲーム会社の買収実績等、グローバルにデジタルエンターテインメントへの知見が深く、また名古屋出身でもあることから、名古屋を本社拠点とする当社の経営全般に関して有益な助言および提言をいただけるものと判断して、選任しております。今後は新体制のもと、一層強固な経営体制の構築を目指してまいります。

◆新任取締役
和田 洋一（わだ よういち）氏

1959年生まれ、愛知県出身。東京大学法学部卒業。1984年、野村證券入社。2000年、株式会社スクウェア入社。2001年に同社代表取締役社長に就任。2003年から株式会社スクウェア・エニックス代表取締役社長に就任。2008年から2013年まで株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングスに代表取締役社長を務める。社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)会長、経団連の著作権部会長、コンテンツ・日本ブランド専門調査会の委員等も歴任。2015年5月に株式会社メタップス取締役に就任。2016年4月、藍綬褒章を受章。

和田 洋一氏　コメント

スマートフォンは若い力を躍進させる素晴らしいプラットフォームに育ちました。
数々の新星が生まれる中で、彗星のような輝きをもって登場したのがワンダープラネットです。爽やかなゲームの作風は、彼らをそのまま反映しています。
私は名古屋で生まれ育ちましたが、離れて４０年近くになり、すっかり疎遠になっていました。名古屋の後輩が、世界に向けて飛翔しようとしているこの瞬間は、わたしにとって郷土への貢献が可能な千載一遇のチャンスだと感謝で一杯です。
全力で支援しますので、今後ともワンダープラネットをご贔屓願います。

さらに、当社は2016年9月1日より執行役員制度を導入し、役員体制を以下のとおりとしますのでお知らせいたします。

＜役員体制＞

• 代表取締役社長CEO 常川　友樹
• 取締役 兼 執行役員COO　久手堅　憲彦（ビジネスデベロップメント事業管掌）
• 取締役 兼 執行役員CFO　 佐藤　彰紀（経営企画管掌）
• 取締役会長　石川　篤　
• 取締役（社外）　和田　洋一
• 取締役（社外）　熊倉　次郎
• 常勤監査役（社外）　毛利　泰康
• 監査役（社外）　吉島　彰宏
• 執行役員CTO　村田　知常（R＆D事業管掌）
• 執行役員　鷲見　政明（ネイティブアプリケーション事業管掌）

当社は、2012年9月の会社設立以来、国内市場のみならずアジア地域を中心とするグローバル市場をターゲットにプロダクトの開発・運営を行ってまいりました。
今回の役員体制の変更により、経営体制を一層強化し、世界に向けた事業展開を一層加速してまいります。