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印刷2019/04/25 22:17

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Epic Gamesのティム・スウィーニー氏,「もしSteamが88%利益分配を約束すれば,Epic Games Storeでの独占販売はやめる」とTwitterで発言

 Epic Gamesの創業者であるティム・スウィーニー(Tim Sweeney)氏が北米時間の2019年4月24日,自身のTwitterで行った書き込みが多くの海外メディアに取り上げられている。
 スウィーニー氏は,「もしSteamが88%の利益分配を,すべてのデベロッパやパブリッシャに約束するのなら,Epic Games Storeでの独占販売はやめる」とツイートしたのだ。


 88%という数字はEpic Games Storeがデベロッパやパブリッシャに約束している利益分配率だ(関連記事)。対するSteamのそれは70%で,30%がValveの利益となる。ただし,Steamは2018年12月1日に新たな利益分配のルールを発表しており,それによると,ゲームの売上が1000万ドル以上になった場合,利益分配の割合は75%に,さらに,5000万ドルに達した時点で,以降の売上に対する収益分配率は80%になるという。

 スウィーニー氏は,Steamがこれを無条件で88%まで引き上げれば,「PCゲームの歴史にとって素晴らしい瞬間になるし,ほかのプラットフォームにも大きな影響を与える」と説き,その場合Epic GamesのタイトルをSteamで販売することさえ考えられるとしている。

 2018年12月に開催された「The Game Awards 2018」で発表され,直後の2018年12月4日にオープンしたデジタルゲーム販売サービス,Epic Games Storeは,上記のように高い利益分配率を開発者達に約束すると同時に,タイトルを「手作業で選別する」ことで,Steamのようなディスカバラビリティの問題(膨大なタイトルがリリースされるために,それに埋もれて,ユーザーに知られることなく消えていく作品が生まれること)を回避するというメリットをアピールして,アナリストの予想を超えた存在感を発揮しつつある。

 しかし,「ディビジョン2」「Metro Exodus」,さらに「World War Z」など,矢継ぎばやの独占販売は, 当然ながらSteamユーザーの怒りを買い,さらに,そのタイトルが売れなくても赤字にならないように「最低保証金」を提供しているという噂が流れるなど,開発者のメリットを謳いながらも,結局は大金を積んで独占販売を増やしているだけであり,ゲームの価格が下がることもなく,結果としてPCゲーマーが不利益を被っているのではないかという批判も出てきている。
 今回のスウィーニー氏のツイートも,「独占のために,いつまでお金を使うつもりなのか」というTwitter上の質問に答える形で書き込まれたものだった。

 スウィーニー氏は続くツイートで,「ゲームは,プラットフォームやストアの垣根を超えて,自由に相互運用できるべきだ」としており,煩わしい認証なしに,どこでもゲームが買えて,どこでもプレイできることが理想だと書いており,その意見に文句なく賛成するプレイヤーは多いはずだ。Valveの反応は今のところ出ていないようだが,もともと何らかの決着がつくような話でもないだけに,現状維持の状況が続きそうだ。
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