Valveがギャンブルサイトとの関係を否定する声明を発表。ギャンブルサイトの締め出しや法的措置を検討とのこと

　「Counter-Strike: Global Offensive」のスキンアイテムを使ったギャンブルサイトが社会的な問題となる中，Valveでビジネスを担当するエリック・ジョンソン（Erik Johnson）氏が声明を発表し，ギャンブルサイトとの関係や利益分配などの疑惑を否定した。

In-Game Item Trading Update

　北米時間の2016年7月14日付けで公開された声明でジョンソン氏は，「（2011年に「Steam」でユーザーがアイテムをトレードできる機能を実装して以来），このシステムを利用したさまざまなギャンブルサイトが登場していますが，多くの人が，こうしたサイトにValveが関わっているのではないかという間違った印象を持っているようです。我々はこうしたサイトとビジネス上の関係を一切持っておらず，彼らから利益を受け取ったことはありません。Steam内部では，こうしたゲームアイテムを現金化する手段はないのです」と述べている。

　また，ほとんどのギャンブルサイトは，Valveが無償提供しているOpenID APIを利用して，外部サイトからアイテムの所有権などを確認するという手法を使っているが，ジョンソン氏はこれについて「OpenID APIの利用規約に違反していると」とし，今後，そうした疑惑のあるサービスの運営停止を求めるとともに，必要に応じて法的措置を取るとしている。


　Valveが2011年にリリースしたオンラインFPS，「Counter-Strike: Global Offensive」のゲーム内アイテムのトレード機能を使用したギャンブルサイトが，未成年者に対して不当なサービスを提供しているという問題は，4Gamerの週刊連載「奥谷海人のAccess Accepted」の第504回「『CS: GO』のギャンブルサイトと人気YouTuberをめぐるスキャンダル」でも紹介したとおりだ。すでにValveに対する集団訴訟が起きているばかりでなく，人気の高いゲーム実況者を巻き込んでのスキャンダルに発展している。

　最近のValveは，悪意あるコメントやレビューの垂れ流しと，それに嫌気がさしたデベロッパの離反など，Steamの運営が怠慢であるというゲーマーからの批判を受けている。ギャンブルサイトの存在や違法性についても，過去数か月にわたってファンやメディアの間で問題視されていたことであり，今回の対応は少し遅いという印象もある。サービスの即時停止や法的措置といった強い意思を見せたことは評価できるが，具体的にどのような対応を取るのか，今後も見守る必要があるだろう。