ここ1年ほど業界で静かな話題となっている「Phantom」は，OSからゲームソフトまで，コンシューマ機というよりPC系のゲーム専用マシンと表現したほうが正しそうなゲーム機だ。ゲームズ・オン・デマンド方式で，ソフトはすべてインターネットからダウンロードするというシステムを採用している。日本に上陸するかは疑問だが，今回はこのPhantomとはどのようなものなのかを説明してみよう。

現在のところ日本市場への参入は期待できないが，すでにInfinium Labs社はアメリカとドイツ（フランクフルト）で上場している。本体は，アップルのiPodを意識したような，優美な流線型の洗練されたデザインではある

　個人的に，「コンシューマゲーム」という表現には違和感を覚える。PCを「コンシューマ製品」でないとでも言うような呼び方は，まだPCが100万円もしていたような'70年代からの悪習にほかならない。主にPCゲームの記事を書いて食いぶちを得る者として，なるべく「コンシューマーゲーム」という呼び方は使わないよう心がけている。
　海外では，「PCゲーム」と対になる言葉としては「ビデオゲーム」という呼び方があるし，日本でも一部で「テレビゲーム」という表現も使われる。しかし，やがて本格的なHDTVの時代が到来すれば，このテレビゲームという用語も非常に曖昧になってくるだろう。
　こんなことを考えたのも，実は今回選んだ話題が「Phantom」だからだ。Phantomとは，アメリカのInfinium Labs社が開発し，2005年に北米やヨーロッパ市場に向けて発売される予定のゲーム機である。2003年末頃から一部のニュースメディアで話題が出始め，2004年5月に行われたE3（Electronic Entertainment Expo）で始めて発表されたセットトップタイプのコンソールシステム。もちろん，テレビに接続するので「テレビゲーム」のカテゴリに入るべきものに思えるが，OSはWindows XPであり，動いているゲームも「Return to Castle Wolfenstein」のようなPCゲームなのである。

　ただより正確にいえば，Phantomとはゲーム機自体を指す名称ではなく，「Phantom Gaming Service」というゲームズ・オン・デマンド（前回「こちら」参照）のサービスすべてのことだという。Phantom Game Receiverと呼ばれるシステムの性能は，Windowsベースのゲーム機としてはXboxをはるかに超える。
　CPUは，AMD社のQuantiSpeedアーキテクチャのAthlon XP 2500＋を使用。GPUにはNVIDIA社のGeForceFX 5700を採用してDirectX 9.0をサポートし，ゲームパッドやキーボードなどの周辺機器はSaiTek社が，本体は中国に工場を持つBiostar社が製造を担当するなど，かなり本格的なメンツが揃っている。ゲームを目的に作られた専用のクローズドのPCシステムと呼べそうだ。
　ゲームズ・オン・デマンドをシステムの柱としているため，本体にはROMなどの挿入口は用意されていない。ソフトは，インターネットを通じてハードディスクへインストールされるなど，ゲームの購入からチャットなどのサービスまでを，すべて顧客専用のゲームサービス「The Phantom Network」でまかなえるという。ネットワークのバックエンドを提供するのはSun Microsystems社で，JAVAテクノロジをサポートすることで携帯電話のゲームソフトまでを視野に入れているようだ。

◆◆よく利用する，ゲームソフトの購入手段◆◆

(C)Parks Associates 2004

2004年度のE3で初公開されたときの写真。「フロリダの住所はショッピングモールの一角」などと揶揄されたこともあったが，ゲーム業界には前例のないアイデアとビジネスモデルで，シェアを獲得できるだろうか

　PhantomのGame Receiverは，発表されている上記のパーツで組むと400ドル程度の原価となり，普通に販売していたのでは，新興のInfinium Labs社はMicrosoft社などに到底太刀打ちできそうもない。そこで，元Xboxチームの四天王でもあった同社COO，ケビン・バッカス（Kevin Buchus）氏ら経営陣が導入したのが，携帯電話と同じようなサブスクリプション型のレンタルサービスだ。つまり，月額15〜30ドルを払って2年間のサービス継続の契約を結ぶことによって，ゲーム機自体は無料で提供するわけだ。これなら，例えばカジュアルゲーマー用とコアゲーマー用のサービスや機材を分けて販売できるし，2年後のサービス更新時にアップグレード版を提供することでユーザーの引き留めもできるのである。
　このようなローコスト戦略は，ゲーム開発者への勧誘にも利用される。元々，PhantomのOSがWindows XPなので，開発者は新しいプログラムを加えることなくPhantomサービスにソフトを提供できる。Infinium Labs社は，すでにシングルプレイヤー専用ゲームでもネット配信できるようにするアプリケーションプログラムを開発しており，ゲーム開発者はWindows用ソフトを作る以外に，することは何もないのである。同社のコンテンツ戦略を担う福社長キャシー・スコーバック（Kathy Schoback）氏も，「ソフト開発者は，Windows用として開発したままのプログラムを，我々に渡してくれるだけでいい。あとは，我々がネットワーク用のアプリケーションを上乗せしてサービスを提供するので，何もしなくても収入が望めるのです」と語る。

　コンテンツライブラリという点では，Phantomリリース時にはトランプゲームなども含めて500タイトルを用意するという。しかし，ユーザーにとってはPCゲームと同じかそれ以下でしかなく，お世辞にも魅力的だとは言い難い。テレビを利用することで，トランプゲームやクラシックゲームを楽しむカジュアル層の取り込みにも期待できるが，そういうユーザー層が月額料金を払ってまでサービスを受けるかどうかも疑問だ。
　現在の試算では，サービス加入者を20万人集めれば，年間で85億円程度の収益をあげることができ，例え14万人程度であっても，ベンチャーキャピタルに投資された資金をすぐに使い切ることはない。しかし，コストを下げがたいハードウェアの生産はあまりにもリスクが高いし，サービスが成功しても，簡単に追随するメーカーが出てくるだろう。
　ゲームズ・オン・デマンドをサービスの主体としたPhantomのアイデアは面白いが，カジュアルゲーマーやコアゲーマー層に，どこまでアピールすることができるのか。PCでもテレビゲームでもないこのPhantomは，2005年に始動する。